子どもがAIを使うとき何が変わるのか｜教育現場の導入と「考える力」への影響
独自分析
2026年10月12日 09:00更新｜出典：国立青少年教育振興機構、PISA2025、RAND、CEPR、PNAS、NEU、Brookings
日本の高校生の約9割が生成AIを利用した経験がある一方、宿題の成績は上がっても試験では下がるという研究や、「認知的な停滞（cognitive stunting）」への懸念が相次いでいる。便利さの裏で、子どもたちの「考えるプロセス」に何が起きているのか。導入実態と影響をデータで整理する。
子どもたちのAI利用はどこまで進んでいるか
国立青少年教育振興機構などが日本・米国・中国・韓国の高校生約1万3000人を対象に行い、2026年9月に公表した国際調査では、日本の高校生の88.4％が対話型の生成AIを「よくある」「たまにある」と回答した。前回（2024年）調査から26.1ポイント増えている。国別では中国93.6％、日本88.4％、韓国87.5％、米国68.3％だった。利用目的の最多は「学習のサポート」（84.8％）で、「自分の代わりに宿題をしてもらう」は10.3％にとどまる。
独自集計
同じ2026年9月に公表されたPISA2025では、学校の勉強でAIチャットボットを使う頻度の指標で、日本はOECD加盟38か国中38位（最下位）だった。使った経験はあるのに、学校の学習ではあまり使われていない姿が見えてくる。家庭や自分のスマホでは使えても、授業や宿題の場では使いにくい事情があるのかもしれない。米国では、中学生から大学生までの宿題でのAI利用が2025年5月の48％から12月の62％へ上昇した（RAND調査）。
日本では、文部科学省の次期学習指導要領案で、授業でのAI活用が初めて明記された。小中学校に「情報」の学びを組み込み、高校では卒業時にAIやデータサイエンスを使いこなせる水準を目指す内容だ。小学校は2028年度、中学校は2029年度からの先行実施が想定されている。
「考える力」への影響を示すデータ
最も注目されているのが、宿題と試験の「成績の乖離」だ。中国中部の1つの県で、中学・高校の生徒約2万7000人（2万6811人）を30カ月追った研究（Strömberg氏、Lei氏、Wu氏、CEPR）では、生成AIを使い始めた生徒の宿題時間が約64分から約45分に減り、宿題スコアは約18％上がった。一方、月次の試験スコアは約20％低下した。別の実験として、トルコの高校生約1000人を対象にしたPNAS掲載の研究では、ChatGPT型のAIで練習したグループは練習中の成績が約48％伸びたが、AIなしの試験では対照グループより17％低かった。
独自考察
「宿題はできるのに、試験になるとできない」という現象は、AIが「答えを出す過程」をショートカットした結果、スキルが定着していない可能性を示唆する。Brookings InstitutionのRebecca Winthrop氏はこれを「認知的な停滞（cognitive stunting）」と表現した。成長期に必要な思考の負荷を、意図せず省いてしまう状態だ。ただし中国の研究は、AI導入の時期の違いを利用した統計分析で、実験ではない。この点は割り引いて読む必要があると思う。
宿題スコア上昇と試験スコア低下のイメージ（研究結果の概観）
出典：CEPR Discussion Paper 21577（中国）、PNAS（トルコの実験）を基に整理。+18％と-20％は中国の研究、-17％はトルコの実験の数字（画像は独自作成）
教師側の声も厳しい。イングランドの全国教育組合（NEU）が2026年2月に行った調査では、中等教育の教師の66％が「AIの利用で生徒の批判的思考が低下した」と回答した（小学校の教師は28％）。米国の大学教員を対象にしたElon大学とAAC&Uの調査（2025年10〜11月、1,057人、非科学的調査）でも、90％が「生成AIは学生の批判的思考を低下させる」と見ている。一方、米国のK-12教員を対象にしたNPR/Ipsos調査（2026年4〜5月、545人）では54％が「AIで批判的思考を学びにくくなっている」と答えており、見方は割れている。
興味深いのは、生徒自身も気づいている点だ。RANDの調査（2025年12月、中学生から大学生まで1,000人超）では、67％が「学校の勉強でAIを使うと批判的思考が損なわれる」と回答した。2025年2月の54％から13ポイント上がっている。AIを使っていない層では78％、使っている層でも60％がそう答えた。
なぜ起きるのか——認知的オフロード
背景にあるのが「認知的オフロード」だ。人間は努力を要する思考を、外部ツールに預ける傾向がある。AIはその最たるものだ。
Brookings InstitutionのRebecca Winthrop氏（教育センター所長）は、2026年1月のダボス会議でこの問題を訴え、5月の論考で「cognitive stunting」という言葉を使って説明した。子どもの場合は、すでに持っているスキルを預けるというより、スキルを作る過程そのものを飛ばしてしまう、という考え方だ。
一方で、すべてのAI利用が悪影響というわけではない。先ほどのトルコの実験では、答えを直接出さずヒントを出す「チューター型」のAIを使ったグループは、AIなしの試験で成績が下がらなかった。問題は、答えを丸ごと返す一般向けチャットボットを、思考の代わりに使う点にあると見られる。
どう付き合うのが現実的か
専門家のコンセンサスに近いのは、「禁止」か「自由」の二択を避け、段階を分けることだ。
日本への示唆
日本はPISA2025で、学校の勉強でのAI利用頻度がOECD加盟国の最下位だった。それでも高校生の利用経験は急速に広がっている。次期指導要領案でAIが明記された流れの中で、「導入するかどうか」より「どう導入し、どう線引きするか」が問われる段階に入った。
特に小学校低学年では、基礎的な読み書き・計算・自己調整能力がまだ形成途中である点を踏まえ、慎重に考えた方がよさそうだ。一方で、中高生以上では「禁止一辺倒」が現実的でなくなりつつある。
よくある質問
子どもがAIを使うと本当に考える力が落ちるのか？
宿題の成績は上がりやすくなる一方で、AIなしの試験では成績が下がるという研究が複数出ています。特に「答えを直接もらう」使い方をした場合に顕著です。認知的な努力を省く「認知的オフロード」が背景にあると指摘されています。
日本の子どもはどれくらいAIを使っているのか？
国立青少年教育振興機構などが2026年9月に公表した調査では、日本の高校生の88.4％が生成AIを利用した経験があると回答（前回比26.1ポイント増）。学習サポート目的が最多で、「自分の代わりに宿題をしてもらう」は10.3％でした。一方、PISA2025では学校の勉強でのAIチャットボット利用頻度は、日本がOECD加盟38か国中最下位でした。
どう付き合うのが現実的か？
「禁止」か「自由」の二択にせず、初期の学習では自分で考え、練習・復習の段階でAIを使うなど、段階を分けることが専門家の間でも推奨されています。教師や保護者が「いつ使ってよいか」を明示することも重要です。
まとめ
子どもにとってのAIは、大人にとっての「効率化ツール」とは性質が違う。スキルを形成する過程そのものをショートカットしてしまうリスクがあるからだ。利用が急速に広がる今こそ、「便利だから使う」「危ないから禁止」の二択に寄らず、考えるプロセスをどう残すかを設計する必要があると思う。
主な出典
- 国立青少年教育振興機構ほか 高校生の生成AI利用に関する日米中韓の国際調査（2026年9月2日公表）
- 文部科学省・国立教育政策研究所「OECD生徒の学習到達度調査 PISA2025のポイント」（2026年9月8日公表）
- RAND American Youth Panel「More Students Use AI for Homework, and More Believe It Harms Critical Thinking」（2026年）
- Strömberg, Lei, Wu「Generative AI and the learning penalty in secondary school」CEPR Discussion Paper 21577
- Bastani et al.「Generative AI without guardrails can harm learning: Evidence from high school mathematics」PNAS（2025年）
- NEU（イングランド）State of Education 2026 AI調査、Elon大学・AAC&U 教員調査（2026年1月）、NPR/Ipsos 教員調査（2026年6月）
- Brookings Institution、Rebecca Winthrop氏の論考（2026年5月19日）
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